2019.01.21

【電動スクーター／アディバ・VX-1】激速なのに車検不要。普通自動二輪免許で乗れる！ 試乗レポート

2019年１月に発売予定のアディバVX-1に試乗。バッテリー容量が異なるプロトタイプだったが、走行性能や使い勝手はそのまんまシッカリと確認できた。実はコレ、以前にベクトリックスVX-1としてホワイトハウスが国内導入していたモデル。本格派量産EVスクーターのパイオニアとして知られていた。果たしてその乗り味は？

REPORT⚫️近田　茂（CHIKATA Shigeru）
PHOTO⚫️山田俊輔（YAMADA Shunsuke）

　アッ、どこか見覚えのあるフォルム。実は試乗車を目前にするまで、気づいていなかったのだが、VX-1は販売ブランドを変えての復活モデルである。
国内デビューは確か2010年頃だったと記憶している。名古屋のホワイトハウスが輸入販売を手がけ、ベクトリックスジャパンを設立して本格派EVスクーターのセールスを開始。当初はニッケル水素バッテリーを搭載していたが、2012年9月からは、リチウムイオン電池に換装され、約40kgもの軽量化を果たす等、その大きな進化ぶりでも話題を提供した。

ちなみにベクトリックスは1996年にアメリカで起業された会社で、生産はポーランドの工場で行われており、小さな廉価モデルなど今やバリエーションも増えている。今回のVX-1も搭載バッテリーが3タイプ用意されており、航続可能距離が選択可能。もちろんバッテリーが大容量になるほど、重量と価格が大きくなるが、オーナーの使い勝手に対する選択の自由度は大きい。

アディバのショールームで試乗車を受け取ると、改めてそのボリューム感タップリなフォルムと取り扱いにズッシリと重さを感じる手応えを覚えた。跨がった時の足つき性等、感覚的にはミドルサイズ・ビッグスクーターの雰囲気。
このXV-1は軽二輪。ジャンルとしては250ccスクーターと同じであり、普通二輪免許のAT限定で乗ることができるのだ。もちろん高速道路走行OK！車検いらずで愛用できるメリットは大きいのである。

早速スタート。もちろんセルボタンを押す必要はない。イグニッションキーをONにし、ワン・ツーという感じで左・右のブレーキレバーを順に握ればメーターの左側にGOの文字が表示される。これでいつでも発進可能。右手のアクセルをひねればスウィーっとスムーズに、それも200kg 近い車重をものともせずにググイッと強力に加速させてしまう。

ゼロからの起動トルクに見られる強力なトルクフィーリングはガソリンエンジン車とはまるで別格であることに、改めて驚きを覚える。実際0～100㎞/hまでの発進加速は6秒で事足りると言われ、立ち上がりのトルク感や加速感に不足は感じられないのである。市街地から高速までの実用走行において、そのパフォーマンスは十分だ。ただ資料によると最高速度は110㎞/h程度のようである。

モーターとリヤホイールは一体化しておりミッションは持たないシンプルな構造。後輪の回転をモーターのみで制御でき、減速エネルギーはダイレクトに回生充電にまわされる仕組みだ。しかもその回生具合に、ライダーの意志を込めることができる点がとても印象深い。右手のアクセルを戻すと減速が始まるが、閉じ方向に回すと回生発電量が高まりブレーキ作用を強めることができる。
その結果市街地をごく普通に走る限り前後の手動ブレーキに全く触れることなく右手の操作だけで発進から加速、クルージング、減速そして停止までの全てが賄えるのである。実際撮影現場まで10km程の移動では、急に交通の流れが滞った時と、走り抜けようか迷うようなタイミングで黄色信号を見て停止のため強いブレーキを掛けた２回だけだった。

走行時の騒音はタイヤからのロードノイズと制御系から発せられるヒューンと言う電気的ノイズを耳にするが、エンジン車とは比較にならない静けさ。おまけにゼロエミッションだがら仮の話、例えば体育館や倉庫内でも気兼ねなく使うことができるのである。車重の重さは落ち着いた乗り味に貢献。大きなゆとりを感じさせる車格やシートは、長距離ツーリングにも快適な乗り心地を提供する。
ビッグスクーターと同様な車格で取りまわしは重いが、チョット動かす時にも気兼ねなくモーターパワーを駆使できる使い勝手はとてもありがたかった。特に停止状態からアクセルを向こう側（閉める方向）に回すと電動でバックしてくれる。おかげで駐輪場からの出し入れも苦もなく扱えるのだ。

さて電動スクーターで特に気になるのは航続距離だ。満充電（燃料満タンと同じ意味）で果たしてどれだけ走れるのか。VX-1の場合搭載バッテリー容量は3種類選択可能。廉価なタイプで130km 。その倍の容量を搭載するタイプは270㎞走れるという。もちろん走り方によって、走れる距離は変化するが、充電機会を確保できるなら小さいバッテリーの方が価格も安いし車重も軽いので合理的かもしれない。

今日本では充電施設の数がガソリンスタンドの数を超えるのは時間の問題になってきている。ただ2輪EV用 充電設備の環境整備はまだまだ不十分。弾みがつけばアッと言う間に普及してしまうのが日本の常だけに、今後の使い勝手は良くなる一方だろう。ガソリン車と比較する電気代換算燃費は3分の1程度に節約できる魅力も大きい。特に自宅で電源供給できる環境があるなら、既に実用的な使い勝手はとても良いのである。

足つき性（ライダー身長170cm）

2019.01.20

コロナ、入浴が長すぎると家族に知らせる新エコキュート37機種

写真：Impress Watch

　コロナは、省エネ給湯機エコキュートの2019年モデル、37機種を4月から順次販売する。価格は635,000円～1,090,000円(税抜)。

【この記事に関する別の画像を見る】

業界トップクラスの省エネ性能を誇る、フラッグシップの「プレミアムエコキュート」や、「高圧力ハイグレードタイプ」のフルオートタイプ、オートタイプ、給湯専用タイプなどをラインナップする。

なお、37機種のうち14機種は寒冷地使用のモデル。

エコキュートは、ヒートポンプで大気の熱をくみ上げてお湯を沸かす自然冷媒CO2ヒートポンプ給湯機。「1」の電気エネルギーを使って「2」の大気熱エネルギーをくみ上げることで、「3以上」の熱エネルギーを生み出すとする。ヒーターを使わないので、使用する電力が少なくて済むのが特徴だとする。

同社の2019年モデルでは、「湯上りタイマー」と「浴室モニター」などの見守り機能を向上させたという。

湯上りタイマーは、長湯によるのぼせ防止をサポートする機能。入浴者が浴槽に入ると自動的にタイマーが作動し、入浴後10分が経過すると光と音で注意を促し、その後も5分ごとに知らせる。新たに、長湯を知らせた後に、居眠りなどで入浴者の動きが少ない場合には、台所リモコンを光らせ音を鳴らすことで注意を促すという。

なおフルオートタイプでは、入浴者が浴槽に入ると自動的にタイマーが作動するが、オートタイプや給湯専用タイプでは手動でタイマーを作動させる必要がある。

さらにフルオートタイプとオートタイプには、浴室モニターを搭載。入浴状態を台所リモコンから確認できる機能で、人が浴室内に「いる/いない」、浴槽に入って「いる/いない」を判別し、台所リモコンに表示する。新たに、入浴経過時間と入室時刻を表示することで、「いつもより時間が長すぎる」など、他の家族の気付きをサポートするという。

また、HEMSを導入していない家でも、太陽光パネルで発電した電力でエコキュートを運転させる「ソーラーモード」を搭載。明日・明後日の天気予報を確認し、晴れ予報の時間単位でソーラーモードをONにすることで、夜間にお湯をつくる量をセーブして、翌日の昼間に太陽光で発電した電力を使うという。これにより、エネルギーの自家消費につなげるとする。

さらに、HEMSと接続する「ソーラーモードプラス」を搭載。専用HEMSを介して天気予測データをもとに、エコキュートの運転を計画。翌日の天気や前日までの電力消費パターンから、太陽光発電による余剰電力量を予測。余剰電力がある場合には、通常は夜間に運転する分の一部を、翌日昼間にシフトするように制御するという。

家電 Watch，河原塚 英信

【関連記事】

• 三菱電機、残り湯の熱を再利用する省エネ性の高いエコキュート
• パナソニック、水を足さずにお風呂の湯温を下げられる、寒冷地仕様のエコキュート
• “銀イオンの湯”でお風呂の残り水をキレイに再利用できる東芝のエコキュート
• 三菱、マイクロバブルで快適に入浴できるエコキュート

2019.01.19

ダイキアクシス—太陽光発電売電事業の12月度の売電収入も順調に推移

2019.01.18

トヨタ子会社が中国で蓄電池増産　ＨＶ用、来年３倍に

　トヨタ自動車の子会社でハイブリッド車（ＨＶ）用の蓄電池を手掛けるプライムアースＥＶエナジー（ＰＥＶＥ、静岡県湖西市）は、二〇二〇年に中国でのＨＶ用ニッケル水素電池の生産能力を現状の三倍の年三十三万台分に引き上げる。トヨタは二〇年にプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を含むＨＶ系の中国販売を現状の二倍の四十万台程度に増やすことを目指しており、蓄電池を安定供給できる体制構築を急ぐ。

　ＰＥＶＥは中国江蘇省常熟市の合弁会社で、ＨＶ用ニッケル水素電池の工場を運営し、生産能力は年十一万台分。現在、同規模の第二工場棟を建設中で、二〇年前半の生産開始を予定している。

　さらに今回、新たに生産能力年十一万台分の第三工場棟を建設することを決定した。年内に着工し、二〇年半ばの稼働を目指す。投資規模は第二、第三工場棟で計三百億円規模とみられる。需要動向を見極め、追加投資も検討する。現在は中国の現地生産で足りない分の蓄電池は日本から輸出しており、現地化の強化でコスト低減を図る。

　中国市場は一八年の新車販売が二十八年ぶりに前年割れとなったが、トヨタは好調を維持。二〇年代初頭には現地の車両生産を一八年の約一・五倍となる年二百万台程度に引き上げることを検討中で、当面は伸びが見込めるＨＶを主力と位置付けている。

　また、二〇年以降、中国市場に投入する電気自動車（ＥＶ）向けの蓄電池は、トヨタと業務提携し、ＰＥＶＥにも共同出資するパナソニックなどから供給を受けることを検討している。

2019.01.17

暖房節約術の決め手は湿度だった！

提供:ウェザーニュース

湿度で体感温度を調節できる

　「設定温度を変えなくても、湿度を上げることで体感温度を上げることができます。人間が快適と感じられる環境は、温度と湿度のバランスで決まります。冬は乾燥する時期ですが、暖房を使う屋内は、屋外よりも乾燥が進んでいます。加湿をしながら暖房をすると、より暖かく感じられるので、加湿をしないで暖房したときより低い設定温度でも快適になります」(重政さん)

乾燥していると皮膚から水分が蒸発して気化熱を奪い、体温が低下します。逆に湿度を上げれば、水分の蒸発がおさえられるので暖かく感じるのです。

「人にも住まいにもちょうどいい湿度は40%～60%とされています。エアコンが湿度を設定できるタイプなら、ぜひ試してみてください。また、加湿器を併用しても良いでしょう」(重政さん)

2019.01.15

4月から「ゼロエミッション・データセンター」建設に着手　22年までに「再生エネ100％」で稼働！

京セラコミュニケーションシステム（KCCS）は、北海道と石狩市の協力を得て、再生可能エネルギー100％で運営する「ゼロエミッション・データセンター」の建設に4月から着手する。2021年中の稼働開始を目指す。太陽光、風力、バイオマス発電を順次、連携させ、22年には再生エネルギー100％で稼働する。

データセンター運営のイメージ

　太陽光発電モジュールや蓄電池、燃料電池、LED、EMS（エネルギー・マネジメント・システム）など京セラが培ってきた機器設計技術と、KCCSのソーラー発電所建設・保守などのノウハウ、予測制御AI（人工知能）の知見、データセンターの運用実績をバックボーンに、「ゼロエミッション・データセンター」で再エネ発電による電力供給とデータセンターの電力需要を一体運用する。
　高い信頼性と安定した電力供給、電力コスト低減が求められるデータセンターを再エネ100％で運営することで、信頼性・安定性とともにコスト面でも事業が成立することを実証する考え。太陽光、風力、バイオマスで発電した電力を自営線で結び、発電所から電力を直接供給する。夏場は、冬に貯めた雪でサーバを冷却する雪氷冷房も備える。
　実証で培ったノウハウをもとに、再エネ事業を多面的に展開し、24年に関連事業の売上高300億円を目指す。

2019.01.14

発電と農業の場所“シェア”始まる。太陽光発電の下でブドウ栽培

写真はブドウ畑のイメージ

2019.01.12

太陽光発電　住宅向けの活用を続けたい

住宅向けに普及した太陽光発電設備をどう活用し続けていくか。官民で知恵を絞りたい。

　家庭などで余った太陽光発電の高値買い取りが今年１１月から順次終了する。２００９年にスタートした「余剰電力買い取り制度」が、１０年の適用期限を迎えるためだ。

　太陽光パネルの耐用年数は２０年以上とされる。まだ十分に発電できる太陽光設備を有効利用していくことが求められる。

　太陽光発電を巡っては１２年に当時の民主党政権が、事業者による太陽光発電の「全量」を高値で買い取る制度を始めた。

　これに事業者が殺到し、買い取り費用を賄うために電気料金が高騰する弊害を招いた。

　一方、住宅向けは、家庭で使い切れなかった「余剰分」を電力会社が買い取るため、電気料金の押し上げ効果が相対的に小さい。太陽光発電の着実な普及に一定の役割を果たしたと言えよう。

　買い取り期間の終了は、１１～１２月だけで５３万件、２３年までに１６５万件に上る。１キロ・ワット時当たり最高４８円だった買い取り価格も１０円弱に下がる見込みという。

　買い取り期間を過ぎた太陽光発電を、国内自給できるクリーンな電源として生かしたい。

　ただし、課題も多い。

　何も対応しないまま買い取り期間が終わると、家庭の余剰電力は無償で電力会社に送電され、収益機会を逃すことになる。

　電力各社の送配電網には、契約外の電気が流れ込み、電力需給調整が難しくなるという。こうした事態を避けるには、新たな売電契約を結ばなければならない。

　現在電気を売っている契約者には、電力会社から期間終了の半年ほど前に通知が届く。これを見逃さないことが重要だ。

　蓄電池を購入し、好天時に発電した電気を貯ため、夜などに使い切る方法もある。電気代が安くなるほか、災害時の備えにもなる。

　だが、蓄電池の設置費用は一般的に２００万円程度と高い。幅広く普及させるには、安価な蓄電池の開発が欠かせない。

　懸念されるのは、買い取り終了後の「ゼロ円売電」をことさらに強調し、高価な蓄電池の購入や新たな売電契約の締結を迫る営業が横行しかねないことである。

　売電できる事業者は複数ある。どのような対応が最も得なのか慎重に見極めることが大切だ。

　経済産業省や消費者庁は業界の動向を監視し、事業者や家庭への注意喚起に努めるべきだ。

2019.01.11

太陽光、全道停電で貢献 買い取り価格下落、売電の継続課題

2018年9月に発生した胆振東部地震と全道停電の際、住宅の太陽光発電設備を電力会社の送電網から切り離した上で稼働させる「自立運転」に切り替え、電気を自ら賄った家庭も多かった。太陽光発電協会（東京・港）が地震後に道内で実施した調査では、蓄電機能併設の太陽光をもつ家庭でほぼ全戸、蓄電機能がない家庭でも約85%が電気を自家消費した。

2019.01.10

事業用太陽光22%安く　19年度、買い取り価格14円に

経済産業省は再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度（FIT）で、2019年度の太陽光発電（事業用）の価格を1キロワット時あたり14円とし、現在の18円から22%下げる。安い価格で発電する事業者から順番に買い入れる「入札制」の対象も出力500キロワット以上と、従来の2千キロワット以上から広げる。コスト重視を徹底するが、普及との両立が課題になる。