さらに、2020年4月には、世界最高水準の発電効率55％（総合効率87%）を達成した「エネファーム type S」を発売。本体の耐久性の向上や大幅な小型化も実現し、「2020年度 省エネ大賞」などを受賞している。

自立発電機能が好調、レジリエンス性高評価

近年、台風や豪雨などの自然災害の増加を受け、停電発生時にも自立運転により発電が継続できるエネファームのレジリエンス性に対するニーズも高まっている。

同社では、2018年の台風21号による関西での大規模停電時に、約2,000台のエネファームが自立発電機能で発電を行ったと推定。それ以降、新規購入者約99％が自立発電機能付きの機種を選ぶなどレジリエンス性へのニーズが高い機運にあるとしている。

これを受け、同社では、さらなる普及拡大に向け、イニシャルコストの低減やサイズダウンによる設置性向上に取り組み、将来的には、壁掛け施工が可能でコンパクトな高効率機の実用化を目指すという。

将来的にはVPP構築で電力の安定化に寄与

また、エネファームを電力系統における供給力・調整力として活用することも視野に入れている。2022年度には、神戸市と共同で実施した「脱炭素都市実現に向けたエネルギーマネジメント実証」、2023年度には経済産業省が実施した「分散型エネルギーリソースの更なる活用実証事業」に参画し、エネファームの制御技術の精度向上を図るとともに、サービス化に向けた準備を実施。将来的には、エネファームをエネルギーリソースとしたバーチャルパワープラント（VPP／仮想発電所）を構築し、電力の系統安定化に寄与することで、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの普及促進への貢献をめざすとしている。