2026/2/10
【第3代K-1 WORLD GP女子フライ級王者/SAHO選手】王座防衛おめでとうございます!
【K-1 WORLD GP 2026~ -90kg世界最強決定トーナメント~】 平素より格別なる御愛顧を賜り感謝を申し上げます。 此の度、2026…2025/12/22
【2025年忘年激励会】を開催致しました。
2025.12.22【忘年激励会】 ECO信頼サービス福岡本社にて、 忘年激励会を開催致しました。 師走の御多用の折に御臨席賜りました皆さま に改め…2025/12/3
【朝久泰央選手】祝勝会を開催致しました。
【朝久泰央選手】祝勝会!! 平素より格別なる御愛顧を賜り感謝を申し上げます。 此の度、11月27日、 第8代スーパーライト級王者、 第5代ライト…2025/12/1
【新極真会/代表 緑 健児様】よりご来社の栄を賜りました。
【新極真会/代表 緑 健児様】ご来社 平素より格別なる御愛顧を賜り感謝を申し上げます。 2025年11月26日、 NPO法人全世界空手道連盟新極真…2025/11/18
【第8代K-1 WORLD GP スーパー・ライト級王者/朝久泰央選手】2階級制覇おめでとうございます!
平素より格別なる御愛顧を賜り感謝を申し上げます。 此の度、2025年11月15日国立代々木競技場にて 【K-1 WORLD MAX 2025】が開催され…2025/11/18
第3代K-1 WORLD GP女子フライ級王者【SAHO選手】とスポンサー契約を締結致しました。
平素より格別なる御愛顧を賜り感謝申し上げます。 此の度、ECO信頼サービス株式会社は 第3代K-1 WORLD GP女子フライ級王者【SAHO選手】とス…
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パナソニックLSスマートエナジー株式会社/代表取締役社長/和田泰典様、長州産業株式会社/代表取締役社長/岡本晋様、株式会社オリエントコーポレーション/執行役員ビジネスプロモーショングループ中四国・九州地域統括担当/山内正則様、住友電気工業株式会社/エネルギーシステム事業開発部長/矢野孝様、日東エルマテリアル株式会社/取締役 営業統括部門長/岡野靖久様より感謝状を賜りました。



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2026.02.21
日本材料技研、宇宙向けMXene太陽電池材料を開発 東京都助成に採択
日本材料技研(東京都中央区)は2月13日、同社が提案した「超軽量薄膜太陽電池に用いる電荷輸送層MXene(マキシン)の開発」が、東京都中小企業振興公社が実施する「宇宙製品等開発経費助成」に採択されたと発表した。人工衛星など宇宙用途向け次世代太陽電池を対象に、MXeneを活用した高耐久・高性能な電荷輸送層材料の開発を進める。
人工衛星の打上コスト削減に貢献する新材料技術
MXeneは、米ドレクセル大学で開発された二次元層状化合物。層状で異方性を持つナノシート構造を特徴とし、表面修飾による電子物性の制御や、インク化・塗布による低温成膜が可能なことから、宇宙用途向け薄膜太陽電池材料としての応用が期待される。
日本材料技研では、ナノシートが積層した多層MXene粉末や、ナノメートル(nm)スケールまで剥離したMXene水分散液のサンプル提供を行うほか、光電デバイスへの応用研究を進め、これまでに有機フォトダイオード型光センサの電子輸送層としての応用可能性を確認している。
同事業では、同社独自のMXeneに関する技術を基盤に、超軽量薄膜太陽電池向けのホール輸送層および電子輸送層材料の開発を行う。
プロジェクトには、東京大学大学院工学系研究科 横田 知之准教授も参画。実用化を見据えた産学連携体制の下、新規組成MXeneの開発や表面修飾技術の高度化、塗工インク化技術の確立に取り組む。宇宙用途に加え、将来的には民生用太陽電池や光デバイスへの展開も視野に入れる。
衛星軽量化と打ち上げコスト低減が課題
日本材料技研の発表によると、近年は人工衛星の打ち上げ数が急速に増加し、打ち上げコストの低減や搭載機器の軽量化が重要な課題だという。特に太陽電池は、衛星システム全体の重量の中でも大きな割合を占めることから、発電性能を維持しつつ軽量化を実現する技術が求められる。
東京大学 横田研究室が報告している超薄膜太陽電池は、従来型太陽電池と比べて単位重量当たりの発電量が大幅に高く、実用化されれば打ち上げコスト削減につながる可能性がある。一方、有機材料主体の構成では、宇宙線耐性や長期信頼性が課題とされている。
日本材料技研は今後、同事業を通じて人工衛星の打ち上げコスト低減と宇宙利用の高度化に貢献し、MXene材料の社会実装を加速させる。
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2026.02.20
蓄電池+コンテナでどこでもデータセンター開設可能に IIJなど2社が協業
パワーエックス(東京都港区)とインターネットイニシアティブ(IIJ/同・千代田区)は2月13日、蓄電システムとコンテナデータセンターを活用した協業について覚書を締結したと発表した。
電力供給とデジタルインフラを融合する「ワット・ビット連携」の具体化に向け、 ユースケースや事業スキームの開発を進めていく。
1台から設置可能なコンテナデータセンター パワーエックスが2027年より量産開始
パワーエックスは、コンテナデータセンター「Mega Power DC」を商品化し、2027年より同社の岡山工場で量産開始する予定だ。同製品は、同社が大型蓄電システムの開発や製造を手がける中で培ったパッケージング、直流電力制御、熱管理などの技術を活用し開発した。蓄電システムを搭載し、約1年程度の短納期で、新設にかかる費用も低コスト(一般のデータセンター比で25%削減)でデータセンターを開設できる。
設置は1台から可能で、都市部の事業所敷地内や駐車場、高架下などを有効活用したエッジ・オンサイトデータセンターの開設から、1ha程度の用地に125台以上設置することでハイパースケールデータセンターとしての展開も可能だ。
デジタルインフラの電力供給を最適化する事業スキームを開発する
両社は、データセンターの開設時に課題となる電力・建設・計算資源確保という複雑に関連する要素を最適化し、電力(Watt)と情報通信(Bit)を効率運用する「ワット・ビット連携」の具体化に向け、以下について検討していく。
・蓄電システムの調整力と演算基盤を一体化したコンテナデータセンターの共同開発
・分散ネットワークを活用したデジタルインフラのユースケース
・蓄電システムによる電力活用スキームの開発
再エネ導入拡大による電力市場価格の変動に対応するため、安価な電力を蓄電しコンテナ内のサーバ機器に使用することや、余剰電力を需要が高い時間帯で蓄電システムから販売することなども検討していく。
西日本で稼働実績を持つコンテナ型DCの知見を提供するIIJ
IIJは2011年より、島根県松江市でコンテナ型のデータセンター「松江データセンターパーク」を開設し運用してきた。西日本におけるコロケーション/ハウジングサービスの拠点であり、自社サービスの設備拠点として運用している。最大受電容量は4MW、約16000m2の敷地にコンテナモジュール「IZmo(イズモ)」500ラックが稼働する。
同社が独自開発した「IZmo」は、ITモジュールと空調モジュール(直接外部冷却方式)で構成されており、大量のIT機器を効率よく収容できる。
今回の協業で、同社はこの自社データセンターを開発・運用するノウハウを基に、最適な技術要件の検討とコンテナデータセンターの開発支援を行う。
分散処理型のITインフラ基盤の構築を目指す
AI需要が高まるにつれ、GPUサーバなどの計算資源を運用する大規模な電力消費を伴うデータセンターの需要が増加している。こうしたハイパースケールデータセンターでの集中処理については、電力の確保、AIのデータ処理を運用する上での最適化などが課題とされる。
その一方で、コンテナデータセンターやエッジデータセンターでの分散処理や、地域電源との連携による安定した電力供給が注目され、データセンターの脱炭素化の推進なども期待されている。
こうした背景を踏まえ、パワーエックスとIIJは、大型蓄電システムとコンテナデータセンターの活用によって、AI社会を支える電力・デジタルインフラの構築・拡大を目指すこととした。
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2026.02.19
JR東日本の水力発電を地域電源に 十日町・小千谷77施設に再エネ供給
新潟県十日町市と小千谷市は2月12日、UPDATER(東京都世田谷区)を通じて、両市に立地する東日本旅客鉄道(JR東日本/東京都渋谷区)の水力発電所「信濃川発電所」由来の再エネ100%電力を77公共施設に導入することを発表した。
これにより、エネルギーの地産地消を現するとともに、両市合計で年間約5,500tのCO2排出量削減を見込む。JR東日本が信濃川発電所の電力を鉄道事業以外に供給する初めて。
ゼロカーボンシティの実現に向けて官民連携
UPDATERは、地域の電気を地域で使う「電力経済圏」を通じ、脱炭素と地域経済の両立に取り組んでいる。今回の取り組みでは、JR東日本と協力して、十日町市と小千谷市の公共施設に、信濃川発電所を主とした再生可能エネルギー由来の電力に、同発電所の環境価値を組み合わせた、CO2を排出しない再エネ100%電力を導入する。
十日町市では4月1日から、小千谷市では6月1日から、庁舎、小学校、中学校、体育施設、上下水道施設、衛生関係施設などに再エネ100%電力の導入を開始する。十日町市では、十日町市役所本庁舎や十日町市医療福祉総合センター、馬水浄水場など47施設を、小千谷市では、小千谷市役所本庁舎や小千谷小学校、小千谷市学校給食センターなど30施設を再エネ100%電力に切り替える。
十日町市と小千谷市は、「ゼロカーボンシティ」の実現に向け、それぞれ地球温暖化対策実行計画を策定している。具体的には、2030年度までにCO2の排出量を十日町市は46%削減(2013年度比)、小千谷市は50%削減(同)することを目指している
JR東日本・信濃川発電所は、十日町市・小千谷市にある「千手発電所」「小千谷発電所」「小千谷第二発電所」の3つの水力発電所の総称。発電した電気は、首都圏や上越線、新幹線の電車や鉄道施設などに送られており、鉄道事業を支えるエネルギー源として重要な役割を担っている。
UPDATERが進める再エネの地産地消、甲斐市では木質バイオマス発電由来の再エネを導入
UPDATERは2月3日、山梨県甲斐市、グリーン・サーマル(東京都千代田区)とともに、甲斐市内の公共施設43施設において使用する電力を、市内にある木質バイオマス発電所由来の再エネへ切り替えることを発表した。
UPDATERは、独自のブロックチェーン技術により、発電する人や地域の背景が見える、再エネ100%の電力小売サービス「みんな電力」を提供してきた。特に地域や特定の発電所・発電方法からの供給を強みに、これまで全国の自治体と連携し、エネルギー調達の透明化や、地域資源を生かした地域創生支援を行ってきた。
また、地域資源の活用、電力の地産地消、再エネの導入促進を通じて、持続可能な地域社会の形成と創生に寄与する「電力経済圏」の取り組みを進めている。
【参考】
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2026.02.18
蓄電ビジネスに6億円 クラダシ「高い収益性見込める」出資で事業拡大
クラダシ(東京都品川区)は2月12日、2025年から開始した系統用蓄電池事業をさらに拡大すると発表した。系統用蓄電池事業を展開する「合同会社ジャパンパワーストレージ1」(同)に対し、6億円の匿名組合出資を行う。ファンド形式による資本効率を重視した取り扱い電力量の拡大と自社運営を組み合わせ、単独投資では成し得ないスピードで運用規模を拡大、国内の再生可能エネルギー導入拡大の加速を目指す。
6案件に分散投資、早期展開をねらう
ソーシャルグッドマーケット「Kuradashi」を通じた食品ロス削減ビジネスを中心に展開してきたクラダシは、事業領域拡大の一環として、2025年1月から再エネ分野への取り組みをすすめている。特に系統用蓄電池事業は、中期経営計画(2025年6月期〜2027年6月期)でも中長期的な成長機会を持つ領域と位置付け。既に、自社による系統用蓄電所の運営も開始した。
今回出資を決定したファンドでは、系統用蓄電所6案件の開発を予定しており、複数案件への投資によりリスク分散をしながら、単独投資では難しいスピードで運用規模を拡大するねらい。出資総額は6億円で、出資比率は13.37%となる。
社会課題の解決と高い収益性に着目、系統用蓄電事業を加速
同社は系統用蓄電所の運営を通じて、電力需給の安定化による社会課題の解決と、事業としての高い収益性の両立が見込めると判断。匿名組合出資を通じ、中長期的な収益基盤の強化と企業価値の向上につながるとの考えから、今回の系統用蓄電所ファンドへの出資を決めたとしている。なお、2026年6月期の通期連結業績への影響については、現在精査中だ。
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2026.02.17
外壁材一体型太陽光発電パネル、積雪地域や意匠性重視の建物に 販売開始
モノクローム(神奈川県横須賀市)は2月12日、外壁材一体型太陽光発電パネル「Wall–1(ウォール ワン)」を発売したと発表した。同製品は、建築物の外壁に組み込むタイプの単結晶シリコン太陽光発電パネルで、外装の一部として活用できるよう高い意匠性と景観に配慮したのが特長で、積雪や屋根形状の制約をうける建物でも太陽光発電の導入を可能とした。
積雪や屋根形状による問題をクリア
同製品は、立地条件や積雪、屋根形状などの理由から、これまで太陽光発電設備の導入を検討しにくかった建物においても、積雪や面積に影響のない垂直面を活用し、外壁材として太陽光発電パネルを設置できる。豪雪地域の建物や、屋根面積の狭い高層ビル、狭小住宅などへも設置可能だという。
外観への影響や周囲環境への配慮という観点から、パネル面には反射光を抑制するガラス素材を採用している。同社は、同製品の用途を、住宅や商業施設、集合住宅など幅広く想定。出力110W、出力55Wの2種を展開する。
モジュール単位でメンテナンス、リフォームにも対応
25年間の無償出力保証付き。モジュール単位での取り外しが可能な構造で、メンテナンスでは必要な部分だけ交換できる。また、リフォーム時にも導入できるよう、既存の外壁を生かして施工するカバー工法にも対応している。
同社は、屋根一体型太陽光発電パネル「Roof–1」など、再エネ発電を導入しつつ建築の意匠性も損なわない太陽光パネルを販売してきた。
開発進む建材一体型太陽光発電
建材そのものに太陽光発電機能を組み込む製品の開発が進んでいる。例えば、2025年11月には、YKK AP(東京都千代田区)は、パナソニック ホールディングス(大阪府門真市)と共同でガラス型ペロブスカイト太陽電池を組み込んだ内窓の実証を発表。太陽光発電ガラス「サンジュール®」を開発したAGC(東京都千代田区)は、東京建物(同・中央区)の所有ビルや羽田空港第2ターミナルに導入実績がある。また2026年2月4日には、東京UFJ銀行と建材一体型太陽光発電ガラス(BIPV)の後付けタイプの実証を開始したことを発表した。
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- 沖縄県沖縄市O発電所様
- 110.2kw
- 宮崎県都城市M発電所様
- 98.7kw
- 福岡県八幡東区Y発電所様
- 95.5kw
2026年2月
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厚生労働大臣 / 加藤勝信様、日本赤十字社、福岡県知事 / 小川洋様、熊本県知事 / 椛島郁夫様、熊本県八千代市市長 / 中村博生様より感謝状・御礼状を賜りました。
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我々は、環境保全を人類の永遠のテーマであると考え、今後もこの政府の取組みに賛同し、誇りと使命感を持って環境ビジネスや環境保全活動に貢献していきます。
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災害などの有事の際には、弊社の熊本八代ショールームを避難場所として提供致します。
また、同ショールームに設置しております蓄電池、電気自動車を非常用電源として活用し、災害時に皆様が安心して過ごせる強靭な街創りに尽力致します。
八代市長 中村博生様 並びに、皆様の御力添えを賜り、八代市初の災害時における非常用電源の確保を目的とした連携協定を締結出来ました事を拝謝致しますと共に、八代市の益々のご発展を祈念申し上げます。
ECO信頼サービス社員一同、蓄電池・太陽光の省エネ・パワーエネルギーを通じて防災に備えた住宅創りに努め、八代市、並びに皆様に貢献できるよう指名を掲げ勇往邁進して参ります。























































































































