「ひどい」ニュースと「とてもひどい」ニュースがひっきりなしにメディアをにぎわせた2019年、人々の希望の光が消えることはなかった。英国が「未来の発電」に向けて大きな躍進を遂げたからだ。昨年、英国は計83日間の「コールフリー」［編註：石炭火力を一切使用しないこと］を達成した。これは、5月から6月にかけての「18日間連続コールフリー」という歴代最長記録を含めた数字である。結果的に2019年の英国では、化石燃料を利用した発電量は全発電量の約43パーセント、石炭による発電量はわずか2パーセントだった。どちらも前代未聞の数字だ。

ここ10年の英国の統計には、ほかにも有望な数字を見ることができる。まず、2010年には全発電量のうち7パーセントだった「再生可能エネルギー」による発電量が、2019年には37パーセントに増加した。さらにこの国は、CO2排出量を「1990年比でおよそ40パーセント」削減することに成功し、2019年には主要7カ国で初めて「2050年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにする」という目標を正式に掲げた。

だがいま、英国の行く手を阻もうとする「亡霊」がいる。原子力の衰退とともに現れた、たちの悪い亡霊だ。

英国の科学系ウェブサイト「カーボン・ブリーフ（Carbon Brief）」のエディターであるサイモン・エヴァンスの分析によると、「低炭素電力」（風力、太陽光、原子力、水力、バイオマスを利用して生み出される電力）の発電量は、2019年を通して1テラワット時（TWh）しか増加していないという。これは英国の発電容量の1パーセントにも満たない。平均で年9テラワット時の増加を見せた2010年代において、最も小さい数字だ。

2030年までに低炭素エネルギーによる発電量を「年15テラワット時」ずつ増やしていく必要がある、とエヴァンスは主張する。それができなければ、「電力量1キロワット時(kWｈ)につきCO2排出量100グラム」という炭素集約度［編註：エネルギー消費量単位あたりのCO2排出量］の目標値を達成するのは不可能だという。この「100gCO2/kWh」という基準は、気候変動委員会（CCC）が当時の英国の政策方針に合わせて定めたものだ（その後CCCは、目標値を「50gCO2/kWh」に修正した）。しかし、「2050年までに温室効果ガスを実質ゼロにする」という新たなゴールを掲げている現在、英国は100gCO2/kWhを下回る努力をしなければならないだろう。

そう考えると、原発がなくなるのは大きな問題だ。現在、英国では7基の原発が稼働している［編註：ヘイシャム1、2を合わせてカウント］が、そのうち6基は2030年代の初めまでに閉鎖される。また最近では、日立と東芝が英国の原発建設プロジェクトから撤退した。日立がアングルシー島の「ウィルファ」とサウスグロスターシャー州の「オールドベリー・オン・セヴァーン」で進めていた計画と、東芝がカンブリア州の「ムーアサイド」で進めていた計画──将来的に英国の電力の15パーセントを生み出すはずだった──は、あっけなく立ち消えた。

「どう考えても間違っています。われわれは『可能性』を手放したのです。原発は電力の20パーセントを生み出しているというのに」と、バーミンガム大学エネルギー研究所の理事、マーティン・フリーアは語る。「代わりの原発を建てたからといって“溝”は埋まりません。といっても、いま建設が予定されているのはヒンクリーポイントCだけですが（サマセット州のヒンクリーポイントC原子力発電所は、2026年ごろに稼働を開始する予定だ。稼働後は英国の電力の7パーセントを供給すると言われている）」。フリーアの推定によると、暖房や輸送機関の「低炭素化」を実現するには、現在の4倍から5倍程度の発電量が求められるという。