2014.06.18

オール電化の気になるメリットについて

私は現在社会人になり5年目になりますが、今までずっと一人暮らしをしています。
その間ずっと同じところに住んでいるのですが、最近になり引越しを考え始めるようになりました。
そのきっかけになったことは、オール電化住宅の普及です。
オール電化住宅は、今の生活よりも多くのメリットがあるように感じるからです。
ここ10年程度の間に、オール電化住宅の数は非常に多くなりました。
オール電化住宅とは、家庭内で用いる全てのエネルギーを電気に統一した住宅のことをいいます。

私が今住んでいる場所は水道と電気、ガスの3つが公共料金であり毎月の支払いをしています。
しかしながら、オール電化住宅では、水道と電気の料金のみになるのです。
電気とガスを併用していると、どちらも使用量にかかわらず基本料金が発生するわけなのですが、一本化することになるため基本料金が節約できます。
また、ガスを使わないと電気料金にオール電化割引という割引が利用できるため、IHクッキングヒーターなどと併用するのが非常にお得なのだといいます。
【オール電化は電気代が安いんです】

IHクッキングヒーターであれば掃除の際も手間がかからず楽に汚れを落とすことができるということもメリットの一つです。
それに加えて更なるメリットは、プロパンガスは単価が都市ガスよりも高いので、オール電化住宅にすることでとても節約効果が大きくなるということです。
私は寒冷地に住んでおり、プロパンガスの基本料金だけでも1800円もします。
加えて単価も非常に高いため冬場はガス代が10000円になることさえあるほどです。
そのため、ガスを電気でまかなうことは私にとって大きなメリットなのです。
それらのメリットがあるという理由から、私の友人達も続々とオール電化住宅への引越しをしています。
私もゆくゆくはオール電化住宅に住みたいと思っていますがまだ貯金が少ないため、もう少し節約生活をして資金を溜めてから本格的に検討していきたいと思っています。

2014.06.17

空気と水とアルミで1600km走る、変わるか電気自動車

米AlcoaとイスラエルPhinergyは、2014年6月、アルミニウム空気電池で走行する電気自動車を公開した。金属アルミニウム自体を電気の「缶詰」として利用するため、充電せずに走行する電気自動車となった。

2014.06.16

温泉とコシヒカリの村に太陽光発電、3カ所の設備から720世帯分の電力

新潟県の北部にある関川村で、3つの太陽光発電所が2014年12月に運転を開始する。かつて農場や中学校のグラウンドがあった土地を利用する計画で、3カ所を合計すると発電能力は2.7MW（メガワット）になる。村の総世帯数の3分の1以上に相当する電力需要をカバーできる。

2014.06.15

電気・ガス料金　ＬＮＧ高騰で６月分値上げ

九州電力と西部ガスは２８日、液化天然ガス（ＬＮＧ）などの輸入価格の変動を電気・ガス料金に反映させる原燃料費調整制度に基づき、６月分の料金をそれぞれ値上げすると発表した。ともに現行制度が導入された２００９年５月以降、過去最高。

2014.06.14

電力各社、原発維持なるか　コスト回収困難、原賠法も重荷「厳しすぎる」

電力小売りを全面自由化する改正電気事業法が１１日、成立したことで、電力各社は建設や安全対策に巨額の投資を必要とする原発を維持できるかという課題に直面することになる。自由化に伴う競争で電気料金の引き下げが求められる中、原発にかかる費用を従来のように料金で回収するのが難しくなるためだ。原発事故が起きた際の責任を事業者が無限に負うと定めた原子力損害賠償法（原賠法）も大きな重荷となっており、電力各社は国との責任分担を明確化することを求めている。

2014.06.13

［PPS］新電力会社一覧！電力小売り完全自由化で家庭も対象に［比較］

改正電気事業法成立！2016年から自由化スタート

2014.06.12

改正電気事業法:成立 １６年に電力全面自由化

２０１６年をめどに電力小売りを全面自由化する改正電気事業法が１１日、参院本会議で自民、公明、民主各党などの賛成多数で可決、成立した。大手電力１０社が営業区域ごとに電力販売を独占している仕組みを完全になくし、家庭など小口の利用者も電力会社を自由に選べるようにする。電力会社間の競争を本格化させることで、電気料金の抑制やサービスの多様化を促す。

2014.06.11

再生可能エネルギーが全世界で22％に、太陽光と風力が伸びる

国際的な再生可能エネルギーの推進団体であるREN21が世界各国の最新の導入状況をまとめた。全世界で稼働中の発電設備のうち再生可能エネルギーの比率が2013年末で22.1％に達した。1年前と比べて0.4ポイントの増加で、特に太陽光と風力の伸びが大きい。日本は太陽光で第4位に入った。

2014.06.10

日本公庫、昨年の農林水産部門への再エネ融資は126億円　今年も受付中

日本政策金融公庫は、農林水産事業の平成25年度の再生可能エネルギー関連融資実績が121先、126億円となったことを発表した。

2014.06.09

グリーン投資減税

エネルギー環境負荷低減推進税制（グリーン投資減税）は、我が国のエネルギー環境への適合及びエネルギー需給構造の改革のため、需要・供給の両面において、エネルギー起源ＣＯ２排出削減や再生可能エネルギー導入拡大に資する設備投資の加速化が必要不可欠であるとの観点から、平成23年度税制改正において創設されたものです。平成26年4月1日、「所得税法等の一部を改正する法律」が公布・施行され、グリーン投資減税の対象設備が変更されました。