2020年度市場はHEMSは62.5倍、住宅用蓄電池は35倍、スマート化が促進

総合マーケティング会社の富士経済は、国内住宅分野のエネルギー設備機器採用動向を調査した結果を発表した。これによると、2020年度の市場は、太陽光発電システムと家庭用CGS(エネファーム+エコウィル)を併設した「創エネ住宅」が年間87万戸(11年度比58.7万戸増)、累計594.4万戸で普及率11.7%となる見通し。一方、オール電化住宅は年間39.2万戸(同8.2万戸減)、累計824.2万戸、普及率16.2%となる見通し。「創エネ住宅」が普及する一方「オール電化住宅」は減少すると予測する。

 

2016年1月12日 カテゴリー: 未分類

 


 

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