蓄電池 被災地からEV発進 東北大と中小タッグ

東日本大震災から明日で6年。産業復興に向けて被災地発の電気自動車(EV)が走り出した。東北大学と宮城県の中小企業が共同で開発した試作車がこのほど完成。EVの心臓部といえる蓄電池は地元で量産を計画する。蓄電池を災害時の非常用電源に活用する構想も進む。被災地ならではの新産業を興す。

■過疎地で小回り

東北大が地元企業と開発した電気自動車(宮城県多賀城市のみやぎ復興パーク)
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東北大が地元企業と開発した電気自動車(宮城県多賀城市のみやぎ復興パーク)
 宮城県多賀城市の「みやぎ復興パーク」。産業復興を目的に設けられた産学連携施設の中をダイハツ工業のオープンカー「コペン」が周回する。見た目は市販車と変わらないが、エンジン音がしない。東北大の長谷川史彦教授のグループと地元企業が試作したEVだ。

 試作車はエンジンをモーターに、燃料タンクをリチウムイオン電池(蓄電池)に換装した。1回の充電で走行できる距離は約40キロメートルとガソリン車に劣るが、操作性や制動性は「コペンの機能を失うことなくEV化できた」と長谷川教授は語る。

 EVの性能を左右するリチウムイオン電池は、復興パーク内に設けた製造ラインで生産した。生産設備製作の引地精工(宮城県岩沼市、引地政善社長)や、電子部品製造の東北電子工業(同県石巻市、渡辺篤社長)など地元企業4社の関係者が設立したベンチャー企業、未来エナジーラボ(仙台市、引地政明社長)が製造を手掛ける。

 4社はいずれも宮城県を代表する中小企業。宮城県に工場を持つトヨタ自動車などにも認められた技術力を生かした。

 リチウムイオン電池にはコバルト系の材料が広く使われているが、今回のプロジェクトでは、あえて容量が劣るマンガン系の材料を採用した。

 プロジェクトでは今後、東北の中小企業にリチウムイオン電池の製造技術を移管し、量産してもらう構想を持つ。コバルト系は高性能だが、異常発熱し発火する危険性がある。マンガン系は最先端の技術ではないものの、開発から約20年間、発火事故がなく、初めて製造する中小企業でも取り扱いやすい。

 

2017年3月21日 カテゴリー: 未分類

 


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