水田の水管理を遠隔操作、太陽光と蓄電池で運用

農研機構は、水田の水管理をスマートフォン(スマホ)やパソコンでモニタリングしながら遠隔操作し、自動で給排水を制御できるシステムを開発した。制御装置は外部電源不要で、太陽光発電と蓄電池だけで動作する。2017年8月22日に発表した。

基地局(出所:農研機構)
基地局(出所:農研機構)

既存の給水バルブと排水口にインターネット通信機能とセンシング機能を搭載した制御装置を設置。スマホやパソコンなどから水田の水位や水温などのデータを閲覧できるほか、サーバー上の水管理ソフトを用いて、任意の水深を自動で維持したり、設定した間隔で間断灌漑(かんがい)を行ったり、水温上昇を目的とした夜間灌漑を行うなど、さまざまな水管理を自動で行える。

給排水の制御装置は同一構造で、出力5Wの太陽光パネルと容量5Ahの蓄電池を搭載した。クラウドと通信して給排水口を自動制御する基地局は、出力20Wの太陽光パネルと容量22Ahの蓄電池を搭載する。両装置とも外部電源を用意することなく自立動作が可能。

農研機構の実証圃場では、水管理にかかる労働時間を約80%削減でき、出穂期から収穫までの期間の用水量を約50%削減できた。従来の水稲栽培では、日々の水管理は労働時間の約3割を占め、大面積で分散した水田を管理する農家にとって大きな負担となっていた。

開発したシステムの概要(出所:農研機構)

開発したシステムの概要(出所:農研機構)

2017年度中に大手農業系企業グループから発売する予定。目標価格は、自動給水バルブ・自動落水口が各1機あたり10万円、基地局が20万円~30万円、通信費用が月額2000円~4000円。

なお、気象データや米の発育モデルなどと連携し、品種や地点、移植日を事前に登録するだけで、田植えから収穫までの最適な水管理スケジュールを組み立て、自動で水管理できる「最適水管理アプリ」を現在、開発している。同アプリにより、コメの収量や品質の向上が期待できるという。

(技術ライター 工藤宗介)

 

2017年8月29日 カテゴリー: 未分類

 


 

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