「太陽光パネル導入の利点は自家消費」が68%、意識調査で

 ソーラーフロンティア(東京都港区)は7月24日、5年以内に新築一戸建ての住宅購入を検討する既婚者(n=1045人)を対象に実施した「家庭のエネルギーに関する意識調査」の結果を発表した。

 住宅購入にあたり電気代を削減するための施策を行う意向は92.2%と大多数を占めた一方で、具体的な施策は「こまめに電気を消す」が68.2%、「電力会社を比較・検討する」が30.1%、「家電の電源コードをこまめに抜く」が28.9%と、ソフト面での取り組みが主流だった。工事を伴うようなハード面での施策は少数派で、「太陽光パネルを導入する」は21.7%にとどまった。

 太陽光パネルの設置についての印象について「月々の電気代が安くなる」が82.7%(「とてもそう思う」「まぁそう思う」の合算)、「災害時の電源として安定する」が79.8%、「家庭内で使用するほとんどの電源をまかなえる」が70.5%となり、月々の“家計のお助けアイテム”として期待されていた。一方、「初期投資の費用負担が少ない」が35.1%、「投資が短期間で回収できる」が37.5%と低く、初期投資をハードルに感じていることが伺えた。

 また、太陽光パネルを設置することの利点は「発電した電力を自家消費できる」が68.1%で、「発電した電力を売電できる」の55.1%を上回り、在宅購入を検討している層の意識は自家消費に向いていた。

 住宅購入時に太陽光パネルの設置を検討しやすくなる理由には、「低い初期投資」が36.0%、「パネル価格の安さ」が20.0%、「短い期間での初期投資回収」が14.7%が上位となり、今後の普及には初期投資の費用抑制が課題になることが分かった。

 このほかにも、「ネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)」という用語を知る人(n=302人)の内訳は「他人に説明できるほど詳しく知っている」が35.4%、「説明はできないが大まかな内容は知っている」が44.7%を占め、理解度は高かった。これらの人に対して住宅購入にあたりZEHの導入を検討したいかを聞いたところ「検討したいと思う」が41.7%、「どちらかといえば検討したいと思う」が44.0%を占め、ZEHを知る人は導入にも前向きだった。

 

2017年7月28日 カテゴリー: 未分類

 


 

 

 

 

 

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